中止花火が万博で再び咲く夜空へ　未来へつなぐ全国花火の挑戦

2025/07/31

全国の中止花火を万博で一夜限りの復活

キリンビール株式会社は、同社が展開する「晴れ風ACTION」の一環として、全国で中止となった花火大会の花火玉を一堂に集め、大阪・関西万博の会場で再び打ち上げる特別イベント「未来につなぐ希望の花火」を2025年8月23日（土）に開催します。

この取り組みは、存続の危機にある花火大会を未来につなぐ活動であり、伝統文化の継承と地域の再起を後押しするものです。主催は一般社団法人Japan Fireworks Project、特別共催としてキリンビールが参画します。

花火大会は、日本の夏の風物詩であると同時に、地域経済や観光、文化継承に貢献する重要なイベントです。しかし近年は物価高騰や人手不足、自治体の財政難により、開催が困難になる事例が相次いでいます。

こうした背景から、キリンビールは2024年に「晴れ風ACTION」をスタートし、売上の一部を花火大会などの保全活動に寄付してきました。今回は中止となった花火大会から打ち上げ予定だった花火玉を集め、万博会場の夢洲南側護岸で再び打ち上げる形で支援を実現します。

今回のイベントでは、兵庫県・猪名川花火大会や福島県・双葉花火など、全国7つの中止大会から提供された花火玉が打ち上げられます。大会主催者や地元住民も招待され、再起の場として活用されます。

「晴れ風ACTION」では寄付だけでなく、花火に込められた想いや地域の声を届けることも重視しています。今回の共催イベントは、その象徴的な取り組みとして期待されています。

同時に公開された『全国花火大会白書2025』では、全国の花火大会が直面する課題とその経済的・文化的影響が明らかになりました。調査によると、全国の花火大会の経済波及効果は2兆3,687億円にのぼる一方で、90％の自治体が「資金不足」「人手不足」といった課題を抱えています。

また、開催費用は過去10年で平均34％上昇。花火師の平均年齢は約55歳と高齢化が進み、後継者不足も深刻です。

白書では、生活者の73.2％が「花火大会を今後も続けてほしい」と回答。協力したい内容としては「アンケートへの協力」「寄付（クラウドファンディング含む）」が挙げられ、平均支払意向額は7,053円と試算されています。

この結果は、花火大会の存続には市民の参加や意識の向上が欠かせないことを示しています。

「晴れ風ACTION」では2024年に桜と花火大会の保全支援として計8,000万円を47自治体へ寄付。2025年には支援自治体を倍増し、桜保全データベース「桜AIカメラ」の開発や、東急ホテルズ＆リゾーツとの協働も始動しています。

「晴れ風」商品購入による自動寄付や、専用サイトでの“晴れ風コイン”による寄付など、消費者が日常の中で気軽に支援に参加できる仕組みも整えられています。

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